去年ロシアウクライナ問題が起こり、日本も台湾有事があれば巻き込まれるのでは、と心配ですよね。
新聞や地上波のニュースは当てにならないので信頼のおける専門家の講座や動画などを時々見ています。
ダイレクト出版の講座を利用することが多いのですが、最近始まった講座「トップガン・レポート」という軍事専門の講座をお試しで試聴しました。
忙しくてなかなか見れなかったのですが、12月号は有名な第29第航空幕僚長の田母神俊雄さんの講座でした。
それによるともし中国が台湾に侵攻する場合でも最低５か月は準備が必要なので今すぐ起こる可能性は少ない、とおっしゃっていました。
そして中国は中国共産党が指導者になってから一度も戦争に勝っていないから、かなり慎重になるだろうし、できれば戦わずして台湾を取りたいと思っているでしょうね、ということでした。
馬渕睦夫さんも中国が台湾に攻め込む可能性は少ないとおっしゃっていましたね。
状況が変わってくればわからないことではあるでしょうけどね。
また将来台湾有事があるかもしれないときに日本も関与しないわけにはいかないと思うけどどうしたらいいかという質問に対しては、やっぱり軍事力をつけることが最優先とのことです。
でも、軍事力をつければ相手を刺激してよくないのではないかということが言われていますがという質問に対しては、「そういうことを聞くが、それはいわゆる左翼が軍事力を持たせたくないからそう言っているのであって、情報戦に呑まれているんです」と言われていました。
私も核武装するかどうかもそうですが、軍事力を持つ方がいいのか持たない方がいいのかだいぶ専門家の意見を見たりしたけど、やっぱり持たないと攻め込まれると思います。
江戸時代などでも黒船が乗り込む前から結構外国も狙って日本に来てたりしていたみたいですが、サムライが抵抗して乗り込めないだろうということで侵略はしないという判断もしていたみたいです（こないだの新幕末史のドキュメンタリーでやっていた）。
ただ、すごく詳しそうな専門家が国連の敵国条項があるので軍事力を持つのは反対、と言っているのをみるとわからなくなります。
まあそれらの専門家が結局海外のエージェントだったりする場合もあるかもですし、やっぱり軍事力を持たないことにはどうにもならないような気がします。
日本が軍事力を持っていないから、攻め込まずにいようと思うお人好しな国家などまあなさそうですよね。
戦後、日本が他国を侵略してしなくてもいい戦争をして他国に迷惑かけて我が国の国民も巻き込んで・・というのはＧＨＱによる自虐史観を鵜呑みにしている考え方で、実際はそうではないと田母神さんもおっしゃっていますし私もそう思います。
田母神さんは軍事の現場を見ているだけあって、説明に説得力がありますね。
核を持つかどうか議論になりますが、広島の出身として核は受け付けないものではありますが、持たないとそれこそ他の国に攻め込まれてしまうので核武装は必要だと思います。
田母神さんによれば、核武装していない国は発言権もあまりないようでそれでは国同士対等の権力を持てないらしいです。
すべての国が良心的で、同時に持たないようにしようと取り決めができるのならまた違いますが、そんなお人好しな国はないですよね。
憲法が国を守ってくれている、と話す人というのは明らかに反日勢力だそうです。
そもそも憲法がGHQによって作られた（日本が自国で作ったという形をとっているが）もので、田母神さんによれば「占領基本法」だそうです。
といっても、賛成の専門家でも「緊急事態条項」は注意したほうがいいという人が多いですね。
これは災害や感染症などの際に「内閣総理大臣もしくはない架空が緊急事態と判断した場合に、法律ではなく政令で基本的人権の制限を行うことができるようになる」ことのようでこれはとても心配です。
どちらにしても９条を改正しないと自衛隊が例えば目の前で商船が襲われていても助けることもできないそうです。
日本が敗戦してから、GHQの日本弱体化の計画によって（実際あります、今度改めて書きます）先の大戦は軍部が暴走したことによりしなくてもいい戦争を始めて国民を苦しめた、という自虐史観を広め、結構な割合の人が信じています。
私も数年前までそう思っていましたが、いろいろ調べると全く違います。
今かなり日本が落ち目になっているのも、それも関係しているそうでとにかく一人一人が本当のことに気づくことが大事ですよね。
本日は12月8日若い人たちは何の日か分からない人たちもいるだろう。大東亜戦争が始まった日だ。日本は負けると分かっている戦争を始めた、朝鮮半島、満州、東南アジアを侵略した、日本軍は残虐行為を働いた、全て日本弱体化のために東京裁判で仕組まれた嘘だ。私たちの先祖が馬鹿だったわけではない。
— 田母神俊雄 (@toshio_tamogami) 2022年12月7日
GHQが占領下で公職追放を行い日本全国で20万人以上の人が職を追われた。その穴埋めに戦前追放されていた反日と言われるような人たちも多数充てられてた。GHQは日本弱体化のためにわざとそうした。彼らは敗戦利得者である。その影響で今も敗戦利得者グループの活動に我が国は苦しめられている。
— 田母神俊雄 (@toshio_tamogami) 2022年12月8日
